EVの基礎知識
EV POINTS
EV(電気自動車)の給電機能とは?災害時に役立つV2H充放電設備
EV車は災害時の救世主!?︎ その理由とは
電気自動車(EV車)の中には、「給電機能」が備わったものがあります。この給電機能がある電気自動車に加え、充電機器の一つ「V2H」を合わせて自宅に設備することで、“充電器→電気自動車”の一方向供給が、“充電器⇄電気自動車”という双方供給の関係性になります。このシステムは停電などの非常時にも役立つため、現在導入のために補助金申請をしている人も多いとのこと。どのようなものなのか、概要などを説明します。
災害時に役立つEV車のポイント
EV車の「給電機能」とは?
国内自動車メーカーが販売する電気自動車において、「給電機能」が備わった車種があります。給電機能とは、簡単にいうと、バッテリーに蓄電されている電気自動車の電気を家庭側に送ることができる機能です。
日本は言わずと知れた自然災害国で、突然の停電などに見舞われることがあります。このような非常時に、電気自動車が電源の役割を果たします。供給するためには、一般的な充電設備(普通充電器・急速充電器)ではなく、「V2H(Vehicle to Home)」という機器が必要で、この機器を設置することで電気自動車が蓄電池の代わりにもなります。なお、トヨタ自動車では、V2Hを設置しなくてもいい独自の給電システムも提供しています。
比較的地震が少ないヨーロッパなどの海外メーカーには、給電機能が備わった車種はほとんどないようなので、“日本らしい”特長のようです。
「V2H充放電設備」の特長と、補助金申請時の注意点
「V2H」は、Vehicle to Homeを直訳したままの意味、車から家に電気を供給することができる充放電設備になります。車と家、双方向に電気を供給できるV2Hの特長をうまく活用することで、普段の生活で役立つことがたくさんあります。
V2Hの特長と活用
- ・夜間の電気料金が安いプランに契約している場合、電気自動車への充電を夜間行い、蓄えた電気を昼間に家庭側で使用することで、電気料金の節約に一役買います。
- ・突然の停電など非常時において、蓄電されている電気を家庭側へ供給することでインフラ普及までの数日間を安心して過ごすことができます。
- ・災害レジリエンス(国土強靭化)向上を目的としているため、国の補助金制度(上限750,000円)を活用できます。
補助金申請時の注意点
- ・令和4年度の補助金交付申請受付は、2022年10月31日までです。年間予算や補助金交付額、申請受付期間は毎年変わりますので、事前に経済産業省のホームページや関連団体の情報を確認するようにしましょう。
- ・コロナ禍において、メーカーによる設備機器の供給不足・納期遅延が発生することがあります。補助金交付の条件に「工事完了・支払完了後の『実績報告』」の提出期限がありますので、設備の納期や工事完了時期を十分に考慮しておく必要があります。
給電機能付き、令和4年度補助金対象EV車を紹介
「どうせ買うなら、利便性の高い給電機能付きの電気自動車に」と思われた方もいると思います。そこで、令和4年度補助金対象車(※1)の中で、給電機能付きの車種の一部をご紹介しますが、対象となるグレードや登録時期などの詳しい内容は各メーカーサイトでご確認ください。
国産車 | 輸入車 |
---|---|
・スバル SOLTERRA ・日産 アリア ・日産 リーフ ・ホンダ Honda e ・マツダ MX-30(車台番号:100176以降) ・レクサス UX 300e |
・ヒュンダ IONIQ 5 |
- 【出典 ※1】
- 銘柄ごとの補助金交付額(2022年8月1日時点の情報)
※ 写真はすべてイメージです。
この記事の監修者
宮尾 魁
第1種電気工事士
宮尾 魁
第1種電気工事士
<保有資格>
第1種電気工事士、2級電気工事施工管理技士
<略歴>
電気工事会社で工事業務を担当し数々の大規模プロジェクトに携わり、高い技術と専門知識を習得。組織内の工事プロジェクトの指揮を執る。革新的な技術や効率的なプロジェクト管理を取り入れる手法は業界内での評価も高い。